いまだ続く新型コロナウイルス感染症の流行は、世界各国で高齢者の孤立を浮き彫りにし、当事者や家族、介護者の心身に大きな影響を及ぼしています。こうした課題を解決するべく英国では、文化芸術団体を中心として、高齢者と社会をつなぐ先駆的な試みが行われています。
ブリティッシュ・カウンシルは2021年3月、「コロナ禍における高齢者の孤立とアートの可能性」と題したオンライン・フォーラムを開催し、英国の文化芸術団体の関係者らと、事例と課題を共有しました。その続編として、2022年3月にオンライン・フォーラム「アートと高齢社会 ー コロナ禍を経て見えてきた新たな可能性」を開催。日本と英国から6人のスピーカーが登壇し、感染拡大から約2年経つ現在の英国におけるクリエイティブ・エイジング（高齢者のクリエイティブ活動）の状況、各団体の最新の活動事例のプレゼンテーションを行い、続くパネルディスカッションでは、ポストコロナを見据えた取り組みについて意見を交換しました。
基調講演：イングランドにおけるクリエイティブ・エイジングの概況
基調講演では、マンチェスターを拠点とするクリエイティブ・エイジング・ディベロップメント・エージェンシー（CADA）のディレクターを務めるバージニア・タンディ氏が、英国の高齢化の現状を説明し、コロナ禍におけるクリエイティブ・エイジングの取り組み事例を紹介しました。
英国では今後10年で、人口に占める高齢者の割合がますます増加すると考えられており、国民の健康寿命を延ばすことが喫緊の課題となっています。タンディ氏は、そんな状況においてアートは、「住宅、交通、介護福祉、デジタルリテラシーとともに非常に重要な役割を果たすはずだ」と言います。
社会との接点や目的を持つことは、高齢者のウェルビーイングを保つうえで重要ですが、高齢者が参加できるクリエイティブ活動は多くはありません。タンディ氏は「クリエイティブ・エイジングをすべての文化関係機関が活動に取り入れてほしい」と訴えます。
さらに、クリエイティブ・エイジングの活動例として、コロナ禍の厳しい状況の中で高齢者とともに日英のアート団体がリモートで制作した「シアター・オブ・ワンダリング」、高齢者と若者が参加しZoomと対面活動を組み合わせて作られたマンチェスターのロイヤル・エクスチェンジ・シアターによる「ウィット・アンド・ウィズダム」を紹介。このほか、リーズ・プレイハウスによる取り組みなどを挙げ、パンデミック下でもデジタルコミュニケーションを活用したことで活動のチャンスが広がったと話します。
一方、介護施設などではデジタルインフラが整っていないという課題が明白になったと言います。「多様性を重視するというと、人種やジェンダー問題にばかり目が向きがちだが、高齢者のことも忘れてはならない」と訴えるタンディ氏。高齢者にやさしいクリエイティブ活動、高齢者が人やサービスとつながるためのデジタルリテラシーを高める活動などが、ポストコロナ社会では必要になると示唆しました。
リーズ・プレイハウスによる事例紹介：高齢者を孤立から救うリモートプログラム
リーズ・プレイハウスのシアター・ディメンシア・リサーチ・アソシエートであるニッキー・テイラー氏は、パンデミック下で始めたリモートプログラム「プレイハウス・コネクト」について紹介しました。
リーズ・プレイハウスは、質の高い演劇作品の上演に加えて、若者や高齢者といった多様な地域コミュニティを対象としたクリエイティブ活動にも積極的に取り組んできたアート団体です。高齢者を対象にしたプログラムとしては、ドラマやダンスなどの表現活動を行う「ヘイデイズ」のほか、認知症の人々に創造力や表現力を発揮する場を提供する「アワ・タイム」などを実現しています。
テイラー氏は、参加者と関係性を築き、個々の状況に合わせて対応してきた経験から、「コロナ禍における私たちの役割は、できる限り支援を続けることだった」と話します。
そこで立ち上げたのが、リモートプログラム「プレイハウス・コネクト」でした。このプログラムには1万3000人もの高齢者が参加しました。しかしそのプロセスは容易ではありませんでした。スタッフやボランティアが毎週何百件もの電話をかけ、認知症の人を含む高齢者にZoomの使い方を伝えることから始まりました。
「孤立して不安だった人たちはZoomで友人の顔を見られてほっとしたようだった」とテイラー氏。やる気が出た、髪の毛を洗う理由ができた、と話す参加者もいたと言います。不慣れなデジタルコミュニケーションにストレスを感じないよう短いセッションから始めました。徐々に時間を延ばしたり、オンライン・グループに参加するのが苦手な人には1対1のセッションを行ったり、参加者の反応をみながら工夫をしました。
一方、2000人の参加者を集めたクリスマスショーでは、Zoomのリンクを開けなかった介護施設があったほか、備え付けのテレビでは視聴できず病院や施設にデジタルデバイスを持ち込むケースもあり、さまざまな課題が浮き彫りになったと言います。
ポストコロナ社会では、以前のように外出を楽しめるようになる人もいますが、そうでない人もいます。「家から出られない人にもチャンスがあるよう、今後もバーチャルなコミュニティを続けていかねばならない」とテイラー氏。最後に、クリエイティビティは認知症の人たちが社会とつながりを保つために有用だ、と活動の重要性を改めて訴えました。
スコティッシュ・バレエによる事例紹介： ダンスを活用した高齢者向けプログラム
スコティッシュ・バレエのディレクター・オブ・エンゲージメント、キャサリン・キャサディ氏は、認知症の人向けのプログラム「タイム・トゥ・ダンス」の、コロナ禍における取り組みを紹介しました。
スコティッシュ・バレエでは、英国でロックダウンが始まった直後から、認知症の人や介護施設にいる人向けのオンライン・ヘルスプログラムをスタートさせ、参加者と交流してきました。
コロナ禍の2021年、新たに取り組んだのは「タイム・トゥ・ダンス」の中国での実施でした。これはブリティッシュ・カウンシルとともに取り組み、ボディ・オン・アンド・オンという団体と共同で実施したプロジェクトです。当初は中国に行き、現地のダンサーに直接プログラムを教える計画でしたが、パンデミックの影響で、すべてオンラインでの実施を余儀なくされました。
オンライン・トレーニングを受けたアーティストからは、「クリエイティブ活動をリードし、高齢者の自主性を促すことが大事だとわかった」「音楽と動きをつなげることによって、様々な脳の部位の神経活動が刺激されるということがわかった」などのコメントを寄せられました。
キャサディ氏は、「クリエイティビティによってより良い自己表現ができるようになる。アイデンティティをもつことがウェルビーイングのためには大事だ」と話します。つながりをテーマに、コロナ禍で孤立状態に置かれた多発性硬化症やパーキンソン病、認知症の人たちと作り上げた「ホード・クロース」プロジェクトの動画も紹介しました。
マンチェスター・カメラータによる事例紹介：音楽が認知症の人にもたらす効果
英国の室内管弦楽団であるマンチェスター・カメラータでコミュニティ部門のヘッドを務めるリジー・ホスキン氏は、パンデミック下に行われた認知症の人とその介護者のための活動について語りました。
カメラータでは、高齢者から子どもまで、あらゆる世代の人々の生活の質を向上させる手段として音楽を活用しています。プログラムでは認知症の人を含む誰もが音楽づくりに参加でき、活動を通じて自分が価値ある存在だと感じられるようになると言います。
その例として、パンデミック前に制作した認知症の人向けの音楽プログラム「ミュージック・イン・マインド」の映像を紹介。10年前に始まり、これまでに6500人もの認知症の人が参加しました。プロの音楽家と音楽療法士が参加者とともに音楽セッションを作り上げます。
「『ミュージック・イン・マインド』では、演奏して聞かせるということはしません」とホスキン氏。セッションでは、15人ほどの高齢者と介護者が円になり、様々なパーカッションを使ってやり取りを行います。クリエイティブ活動を進めることで、認知症の人たちも自己表現ができ、音楽を通してコミュニケーションをとることができるのです。
パンデミック下では介護者を対象とした、「ミュージック・イン・マインド」のリモート版も作られました。感染が拡大する中、介護施設訪問が難しくなったため、施設のスタッフにオンラインで研修を行い、彼らがセッションを実践できるようにしたのです。
研修では実践法を伝えるだけでなく、グループでのオンライン・セッションを毎週実施。1対1のオンライン・クラスも設け、セッション実践上の悩みや技術的な問題をミュージシャンに直接質問できるようにもしました。
「ミュージック・イン・マインド」では、日常的に音楽を取り入れて、入居者と心を通わせる方法も伝えています。「たとえばアイルランド音楽の好きな入居者なら、その音楽を使うことで心を通わせることができる。音楽の経験も知識も必要もないので、コミュニケーション手段として活用してほしい」とホスキン氏。
音楽を活用したプログラムのメリットは、社会的な交流が増えることだと言います。音楽により動きが増え、立ち上がったり、楽器を扱ったりすることができるようになり、薬の使用量を減らすことができた例もあるそう。
ある介護士は、この「ミュージック・イン・マインド」の手法を学んだことで、夕方になると気が立ちやすい認知症の人たちを落ち着かせることができるようになったと、驚きの声を寄せました。今では、その介護士が働く施設では、音楽の活用は日常生活の一環になりました。
コロナ禍で生まれたオンライン・プログラムによって、多くの人にスキルを届けられるようになったと語るホスキン氏。「ミュージック・イン・マインド」のリモート版を海外（台湾）のミュージシャンに行ったことにも触れ、このプログラムがグローバルに広まっていくことの可能性に期待を寄せました。
彩の国さいたま芸術劇場による事例紹介：高齢者の舞台芸術プログラム
彩の国さいたま芸術劇場事業部で副参事を務める請川幸子氏は、高齢者の舞台芸術プログラムと、コロナ禍の現状について紹介。
創造型の劇場として活動している同劇場は、2006年に芸術監督に就任した、故蜷川幸雄氏の発案により、高齢者を対象としたプログラム「さいたまゴールド・シアター」を発足。これを機に様々な高齢者向けのプログラムに取り組んできました。
請川氏は、「年齢を重ねるということは、様々な経験を生き抜いてきたということの証でもある。年齢を重ねても、身体表現を通してまた新しい自分に出会えるのではないか。そんな思いで高齢者の演劇集団を作った」と発足にあたっての蜷川氏のコメントを引用。この言葉が劇団の推進力となってきたと述べています。
日本社会で高齢化が進む中、さいたまゴールド・シアターの挑戦的な試みは注目を集めました。高齢化は劇団内でも進行し、記憶力の低下でセリフが覚えられない、身体能力の低下でセットに上がれないといった問題のほか、自身の病気やケガ、家族の介護問題など、様々な困難に直面しました。スタッフはそれら一つひとつに手探りで向き合ってきたと話します。
しかしコロナの感染拡大のため、昨年12月の最終公演までの2年間は、稽古や公演の中止を余儀なくされました。コロナ禍に感染リスクの高い高齢者が集まることの難しさに加え、平均年齢が80歳を超えるメンバーにとって自宅に引きこもる期間が心身に与えた影響は大きかったと言います。
さいたまゴールド・シアターからは派生プロジェクトも生まれています。2016年には、たくさんの人に参加してほしいという意味を名前に込めた「1万人のゴールド・シアター」を開催。1600人の高齢者とともに、「ロミオとジュリエット」をもとにした群集劇を行いました。この劇の参加者が引き続き表現活動を続けられるようにと、リーズ・プレイハウスの「ヘイデイズ」をモデルに「ゴールド・アーツ・クラブ」という高齢者向けのプログラムも発足しました。
さらに、高齢者施設での体験をテーマとした没入型の演劇作品「The Home」を英国の演出家、クリストファー・グリーン氏らとともに共同制作。コロナ禍中だったため、当初の計画を変更してオンラインで制作を進めました。Webサイト上に立ち上げた架空の老人ホーム「The Home」の中で、短編映像やゲーム性のあるコンテンツを通して「介護施設での生活」や「老い」にまつわるストーリーを追体験できる作品となりました。
「The Home」には、世界35ヶ国から1万9000件を超えるアクセスが集まり、デジタルの強みを感じたと請川氏。またこれまで手がけることがなかった映像作品が、高齢のメンバーに適した表現手段だという気づきもあったそう。
請川氏は最後に、「実際の社会では高齢者が切り離されて存在するわけではない。今後は高齢者を含めた多世代からなる小さな共同体のような活動を目指したい」と展望を述べました。
パネルディスカッション：高齢者のもつ可能性と、芸術とケアの未来について
各事例紹介後、ニッセイ基礎研究所の研究理事、芸術文化プロジェクト室長の吉本光宏氏がモデレーターとなり、パネルディスカッションを実施。
前半の各団体への個別質問では、マンチェスター・カメラータに、「プロジェクトの中で、認知症の人々にどのような変化があったか」質問が投げかけられました。ホスキン氏は、夫が重度の認知症を持つ夫婦の事例を紹介。セッションを通じて夫が周囲とのつながりを持ちなおし、「ダンスフロアに行こう」と妻を誘うまでになった話を取り上げ、音楽が認知症の人にもたらす力について説明しました。
リーズ・プレイハウスに対しては、認知症の人々とともに作り上げた公演「マギー・メイ」に関連して、「認知症の人の表現力」について質問がありました。テイラー氏は、「マギー・メイ」は2年半にわたり認知症の人々とアイデアを出し合い、共同で作り上げたものとし、認知症の人々の才能が見られる作品になっていると説明。認知症の人々から、クリエイティビティだけでなく、思いやりや支え合いの精神についても学んでいると語りました。
また、後半には「コロナ禍を経て、芸術とケアを密接に結びつけようという議論が活発になったか」という質問について意見が交わされました。
これに対しホスキン氏は、介護者向けのアプリを開発し、研究データを集めて音楽を活用したプログラムの効果をはかる試みの最中であることを述べ、音楽は介護施設に必要なものだと示したいと回答しました。
一方で請川氏は、「アートとは対面によって生まれるという固定概念があり、日本では少し議論がしぼんでしまった印象がある」と話しました。キャサディ氏はスコットランド・バレエではヘルスケア領域の専門家を招くことが決まっており、専門家の言葉を通じてプログラムの効果を伝えることが大きな一歩になるのではないかと感じていると述べました。
最後に、吉本氏が「認知症の進行を止めることはできないが、そのことを受け入れ、文化を介して高齢者や認知症の人たちとともにウェルビーイングを目指していくのが重要。それができる力をもつのは、芸術や文化あるいはアーティスト、文化施設なのではないかと改めて感じた」と述べ、フォーラムを締めくくりました。
スピーカー・プロフィール
請川幸子（彩の国さいたま芸術劇場 事業部 副参事）
英国サリー大学（修士課程）で舞踊学を、東京大学（修士課程）で舞踊人類学を修めた後、2004年より彩の国さいたま芸術劇場にて主に舞踊部門の事業にたずさわり、国際的な振付家による招聘公演から地域コミュニティとの協働プログラムまで、舞踊の分野で幅広い活動をおこなってきた。2016年からは、彩の国さいたま芸術劇場が推進する高齢者のための芸術プログラムに携わり、「世界ゴールド祭」ではプログラム・ディレクターとして、各国の高齢者舞台芸術の取り組みを紹介。現在は、今年4月に就任する同劇場新芸術監督を補佐し、新体制でのプログラム策定等を行っている。
キャサリン・キャサディ（スコティッシュ・バレエ ディレクター・オブ・エンゲージメント）
20年以上にわたり、健康、教育、改革など幅広いコミュニティの場でダンスを活用してきた経験を持つ。スコティッシュ・バレエのディレクタ・オブ・エンゲージメントを10年間務め、カンパニーがダンスを活用しながら健康福祉（ヘルス）の領域で専門性を示すことをリードしてきた。現在スコティッシュ・バレエでは神経疾患を持つ人々を対象に、パーキンソン病の人々のためのDance for Parkinson's Scotland、認知症の人々のためのTime to Dance、多発性硬化症の人々のためのElevateという3つのダンス・ヘルス・プロジェクトを展開している。そのほか、若者のウェルビーイング向上を目的に、アイデンティティや多様性、LGBTQなどのテーマを探求するダンス・プロジェクトなども展開している。1998年にバーミンガム大学を卒業し、振付師、ダンスアーティスト、プロデューサーとして国内外で活躍。アーツ・カウンシル・イングランド、クリエイティブ・スコットランドなどでも専門アドバイザーを務めている。
バージニア・タンディ（クリエイティブ・エイジング・ディベロップメント・エージェンシー ディレクター）
イングランドの高齢者のためのクリエイティブ・エイジング推進のための調査や提言を行うクリエイティブ・エイジング・ディベロップメント・エージェンシー（CADA)のディレクター。マンチェスター・シティ・ギャラリー館長（1998-2008）、マンチェスター市文化部門ディレクター（2008-2011）、ミュージアム・アソシエーション会長（2006-2008）、宝くじ基金評議員（2009-2015）を歴任。現在はリバプール国立博物館およびグラナダ財団のボードメンバーを務める。また、マンチェスターを拠点とする音楽団体ブライター・サウンドのチェア、セント・ポール大聖堂のファブリック委員会のメンバーでもある。
ニッキー・テイラー（リーズ・プレイハウス シアター・ディメンシア・リサーチ・アソシエート）
演劇と認知症のスペシャリストとして、2005年よりリーズ・プレイハウスにて画期的なクリエイティブ・エイジングの実践をリード。世界初の認知症の人々に配慮したディメンシア・フレンドリーな演劇作品を創作。そのような作品上演のためのベストプラクティスガイドにまとめ、広く活用された。また認知症の人々がキュレーションを行った先駆的な演劇祭「エブリ・サード・ミニット」を立ち上げ、監督を担当。現在は、リーズベケット大学の認知症研究センターで博士号取得し、同センター研究員として認知症の人々との創造的共同制作のプロセスを研究している。グローバル・ブレイン・ヘルス研究所（トリニティ・カレッジ・ダブリン／カリフォルニア大学サンフランシスコ校）のシニア・アトランティック・フェロー、英国のチャーチル・フェロー。25年以上にわたって、介護、医療、コミュニティ、芸術の現場で、高齢者とともに活動中。
リジー・ホスキン（マンチェスター・カメラータ ヘッド・オブ・コミュニティ）
15年以上にわたりBBCでラジオプロデューサーを務めた経験を持ち、2020年1月にマンチェスター・カメラータ管弦楽団のコミュニティ向けプログラムの責任者としての任務をスタート。2020年3月のパンデミック以降、学校や高齢者に向けたデジタルプロジェクトや、介護者向けのオンラインコンテンツの開発などに取り組んでいる。マンチェスター・カメラータはチャリティ団体のため、活動を継続するための資金調達も担当。英国全土で展開している認知症の方々のためのラジオ番組「Music for Dementia」の制作にもボランティアとして参加している。
吉本光宏（ニッセイ基礎研究所 研究理事・芸術文化プロジェクト室長）
1958年徳島県生。早稲田大学大学院（都市計画）修了後、建築設計事務所、社会工学研究所などを経て、1989年からニッセイ基礎研究所。東京オペラシティやいわきアリオス、東京国際フォーラム、国立新美術館などの文化施設開発やアートワーク計画のコンサルタントとして活躍するほか、文化政策や創造都市、文化施設の運営・評価、オリンピック文化プログラムなど芸術文化領域の幅広い調査研究に取り組む。文化審議会委員、東京芸術文化評議会評議員、東京2020組織委員会文化・教育委員、公益社団法人企業メセナ協議会理事、公益財団法人国際文化会館評議員、日本文化政策学会理事、東京藝術大学非常勤講師などを歴任。
